日本企業の過半数「IoTにより自社の製品やサービスが変わる」-ガートナー調査

By on 2015-05-13

ガートナー ジャパンは11日、日本企業のIoTへの取り組みに関する調査結果を発表した。その中で、対象企業の過半数がIoTにより「自社の製品やサービスそのものが変わる」と考えていることが明らかになった。

同社は、3月に国内企業のITリーダー515人を対象にした調査を実施。対象企業の業種は幅広く、従業員数規模は500人以上から1万人以上までとなっている。

調査の結果、IoTにより「自社の製品やサービスそのものが変わる」という回答が52.3%と半数を超えた一方、企業内のIoTへの取り組みについての質問には、「IoTの専門部署やグループができた」がわずか8.5%であり、「その予定はない、分からない、準備中」などの回答が91.5%と大半を占めた。

多くの企業においてIoTが自社に与える影響の大きさは感じられているものの、IoTに関する具体的な体制はまだ整っていないことがわかる。

■ガートナー、日本におけるモノのインターネット (IoT) に関する調査結果を発表
http://www.gartner.co.jp/press/html/pr20150511-01.html