約2割の消費者がウェアラブル端末の購入に意欲的、GfK調査

By on 2015-05-30

ジーエフケー マーケティングサービス ジャパンは29日、「ウェアラブル端末の販売動向および購入意向調査」の結果を発表し、約2割の消費者がウェアラブル端末の購入に意欲的であることを明らかにした。

同社は、全国の家電量販店、インターネット通販会社などの販売実績をもとにウェアラブル端末の販売動向を推計。また、2015年3月3日〜9日に、18〜69歳の男女を対象としたウェアラブル端末の購入意向に関するインターネット調査を行った。インターネット調査でのサンプル数は、12,034名だった。

販売動向の推計では、2015年4月はApple Watch発売の影響もあり、前年同月比約2.1倍の数量が販売されるなど、ウェアラブル端末の販売数は順調に拡大しているという結果になった。

インターネット調査の結果では、ウェアラブル端末を「購入したい」と回答した割合が、Apple Watchのような腕時計型で20%、主にヘルスケア用として利用するリストバンド型で17%だった。購入意向者が使用したい機能として、上位3項目に「時計機能」「歩数や移動距離などの計測」「消費カロリーの計測」を挙げた一方で、購入していない理由としては「価格が高い」「使いこなせない」「使用用途のイメージが湧かない」などを上位に挙げた。

ウェアラブル端末の市場は拡大しており、消費者の約2割が興味を示しているものの、購入意向者の回答をみると、スマートフォンとの連携を想定していないことや、多機能さがかえってハードルになっていることが浮きぼりになった。

■ウェアラブル端末の販売動向および購入意向調査- GfK Japan
http://www.gfk.com/jp/news-and-events/press-room/press-releases/pages/150529-wearable.aspx