コミュニケーションロボット、認知度は7割近いが購入意向は低迷 – MM総研調査

By on 2015-10-20

MM総研は20日、コミュニケーションロボットの一般消費者意向に関する調査結果を発表した。同調査におけるコミュニケーションロボットは、「日常生活において、人間とコミュニケーションすることにより、話し相手や情報提供などのサービスを行うロボット」と定義されている。

同社では、2015年9月、15〜69歳の男女2040人を対象にWebアンケート調査を実施。コミュニケーションロボットの認知度について質問した結果、「概ね理解している」が18.0%、「言葉を見たり聞いたりした程度」が50.4%、「わからない」が31.6%となり、認知している一般消費者は68.4%だった。

次に、主要なコミュニケーションロボット製品の認知度について複数回答で質問したところ、最も認知度が高かったのは「Pepper」の41.0%で、次いで「Robi」の16.2%、「Robi jr.」の7.2%が続いた。一方、「いずれのコミュニケ―ションロボットも認知していない」が49.7%となった。

今後のコミュニケーションロボットの購入意向については、「1年以内に購入したい」が1.6%、「1年以上先になるが、購入を検討したい」が13.1%、「購入したくない」が85.2%となり、一般消費者の購入意向が現時点で必ずしも高くない結果になった。

また、コミュニケーションロボットを購入すると仮定し、支払える金額について質問した結果、「10万円未満」が全体の63.3%を占め、「10万円以上50万円未満」は10.5%、「50万円以上」が0.8%、「金額に関わらず購入したくない」が25.3%だった。

同社は調査を通じ、コミュニケーションロボットの認知度は7割、主要なコミュニケーションロボット製品の認知度は約半数と認知度は高まっている一方で、購入意向は14.7%に留まっており、一般消費者に対してコミュニケーションロボットを充分に訴求できていないと分析。そのうえで、一般消費者にコミュニケーションロボットの活用事例を明確に示すことや、手の届きやすい価格設定が必要だとしている。

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■「コミュニケーションロボット」に関する一般消費者意向(2015年10月) – 株式会社 MM総研
http://www.m2ri.jp/newsreleases/main.php?id=010120151020500